【2024年6月最新】大阪府の太陽光・蓄電池・V2H補助金
本記事では、大阪府の各自治体からの太陽光・蓄電池・V2Hの補助金情報をまとめております。 北海道にお住いの方で今後、太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方はぜひ、ご自身の自治体の補助金情報をご確認ください！ご不明点はお気軽に「0円ソーラー」のハチドリソーラーまでご相談ください。
また、「太陽光＋蓄電池」のセット導入で、国からの補助金をあわせて受けられるのもポイントです。太陽光発電の導入コストを抑えたい方は、「国＆都道府県」の補助金条件について確認するのをおすすめします。
なお、補助金の申請はほとんどのケースで原則として先着順です。予算の終了に応じて、期間内でも新規受付を停止する点をご留意ください。
大阪府からの補助金まとめ
※ご確認ください※
✔️補助金申請の前に、大阪府・各自治体のホームページで受付期間や条件等をかならずご確認ください。
✔️下記は参考情報となり、タイミング次第で情報が更新されている場合があります。
✔️ハチドリソーラーでは補助金申請の代行も承っており、太陽光発電の導入前後を徹底サポートいたします。
- 市からの
補助金 - 区からの
補助金 - 町からの
補助金 - 村からの
補助金
市からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 1キロワット当たり15,000円（上限5キロワット：75,000円） ・蓄電池 5万円 ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年4月1日から令和7年3月15日まで ※予算額に達した場合は、期限前でも受付を終了します。 |
| 申請条件 | ・令和6年3月16日から令和7年2月28日までの間に自らが居住する市内の住宅（店舗付き住宅の住宅部分を含む。）に新品かつ未使用品の設備等を購入し、設置している者。 同一の設備等に対し、この要綱に基づく補助金の交付を、同一世帯を構成している者を含め、これまで受けたことがない者。 同一の設備等に対し、この要綱と同様の主旨により交付される市の補助金の交付を、同一世帯を構成している者を含め、これまで受けたことがない者。 市税等を滞納していない世帯に属する者。 市が行う環境保全事業に積極的に協力でき、また家庭でのエネルギー使用状況等に関する調査等に協力できる者。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.izumiotsu.lg.jp/kakuka/tosiseisakubu/kankyouka/hojyokin/10330.html |
| 補助金額 | 太陽光発電システム 12,500円/1kW（上限4kW 50,000円） ・蓄電池 上限40,000円 ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年4月15日（月曜日）から令和7年3月7日（金曜日） |
| 申請条件 | 1.本市の住民票に記載されている個人が住民票に記載の住所において、対象システムを設置していること。（設置後の申請です。） 2.次の日から6か月以内に申請すること。 太陽光発電システム・・・電力会社と電力の受給契約を開始した日 太陽光発電システムと家庭用燃料電池の同時申請・・・太陽光発電システム電力会社と電力の受給契約を開始した日または家庭用燃料電池の設置日のいずれか遅い日 (太陽光発電システムの受給契約開始日と家庭用燃料電池の設置日の間の期間が1年以内であること。) 自然循環型太陽熱温水器、強制循環型ソーラーシステム、蓄電システム・・・設置日 3.納付すべき納期限の到来した市税（市民税、固定資産税、軽自動車税等）を完納していること。（未納のものや分納中のものがある場合は補助を受けられません。） 4.過去5年以内に茨木市から補助を受けようとしている設備と同一種類の設備の補助金を受けていないこと。 5.中古、自作品でないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.ibaraki.osaka.jp/kikou/sangyo/kankyos/menu/hojo/2024solar.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム（※蓄電池と併設） 4万円 ・蓄電池 4万円※単体での申請は不可 ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年6月3日（月曜日）から先着順 |
| 申請条件 | ・未使用品であり、かつ次の条件を満たす設備が対象となります。 ・太陽光発電設備及び定置用リチウムイオン蓄電設備を同時に設置 （1）太陽光発電設備 1.（一財）電気安全環境研究所等の認証を受けているもの。 2.住宅の屋根等への設置に適したもので、低圧配電線と逆潮流有りで連系していること。 3.電力会社と電力受給契約を締結していること。 4.太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値が10キロワット未満（増設時は既設分を含む）であること。 （2）定置用リチウムイオン蓄電設備 1.（一財）電気安全環境研究所等の認証を受けているもの。 2.太陽光発電設備と連帯すること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.kaizuka.lg.jp/kakuka/shiminseikatsu/kankyoeisei/topics/syouenesetubihojyo06.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム (1)(2)のいずれか低い方 （上限35万円） (1)「設備費＋工事費」（税抜） (2)容量（kW）（太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値及びパワーコンディショナーの定格出力の合計値のいずれか低い方） × 7万円 ・蓄電池 ・(1)(2)のいずれか低い方（上限25万円） (1)「設備費＋工事費」（税抜）×1/3 (2)容量（kWh）×5．1万円 ※太陽光発電設備の補助と併用すること。 ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年6月10日（月曜日）～令和6年12月16日（月曜日） |
| 申請条件 | (1)河内長野市民であることまたは実績報告書兼請求書の提出までに河内長野市民となる見込みであること。 (2)市税を滞納していないこと。 (3)暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律（平成3年法律第77号）第2条第6号に規定する暴力団員または暴力団関係事業者（暴力団員が実質的に経営を支配する事業者その他同条第2号に規定する暴力団または暴力団員と密接な関係を有する事業者をいう。）でない者であること。 (4)自ら居住する市内の住宅に対象機器（電気自動車を除く。）を購入し、かつ、設置しようとする者または自ら居住するため、市内にある対象機器付き住宅（新築分譲集合住宅を除く。）を購入しようとする者であること。 (5)補助金交付決定を受ける前に対象機器に係る契約、設置工事への着手等を行っていないこと ・未使用品（新品かつ発電していない品）であること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.kawachinagano.lg.jp/soshiki/14/89727.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和7年1月31日（金曜日）必着 |
| 申請条件 | ・法人税法上の収益事業（法人税法施行令第５条に規定される34 事業）を行っていること。 ・ ・対象外業種でないこと。 ・市税を滞納していないこと。 ・代表者及び従業員が暴力団員（岸和田市暴力団排除条例（平成25 年条例第35 号）に規定する暴力団員をいう。以下同じ。）又は暴力団もしくは暴力団員と密接な関係を有する者でないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.kishiwada.osaka.jp/soshiki/43/syouene-setsubi.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム（※蓄電池との併設のみ） 5万円（一律） ・蓄電池 – ・V2H – |
| 申請期間 | 現在は受付を終了しています。 次年度の同補助金の情報につきましては、令和6年4月1日以降、ホームページでお知らせ予定。 |
| 申請条件 | ・未使用品の導入であり、かつ、リース品でないこと。 ・戸建て住宅の場合は、燃料電池システム、蓄電システム、HEMS、又は電気自動車（プラグインハイブリッド自動車を含む）のいずれかとの組み合わせによる導入が必要です。 ・戸建て住宅において、太陽光発電システムの補助金を申請する場合は、補助金申請時に堺市が運営管理するCO2削減活動団体「さかいエコバンク」に入会している必要があります（補助対象者がPPA事業者及び賃貸戸建て住宅の建物所有者の場合を除く）。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.sakai.lg.jp/kurashi/gomi/ondanka/smarthouse/ |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 2万円/kW（上限10万円） ・蓄電池 1万円/kWh（上限5万円） ・V2H – |
| 申請期間 | 次の日から6か月以内に申請してください。 【住宅用太陽光発電システム】電力会社との受給契約を開始した日 【蓄電システム】購入日又は引渡日のいずれか遅い日 |
| 申請条件 | ・市内に住所を有し、自らが居住する住宅に設置する人。 ・電力会社と電力需給契約を締結している人。 ・市税を滞納していない人。 ・市が行う家庭でのエネルギー使用状況などに関する調査に協力できる人。 ・過去にこの制度による補助金を受けていない人。 ・その他、交付要綱に定める要件に該当する人 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.settsu.osaka.jp/soshiki/seikatukannkyou/ |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム（※蓄電池もしくはV2Hとの併設のみ） 設置にかかる費用の3分の1の額(上限10万円) ・蓄電池 – ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年5月13日（月曜日）から令和7年2月28日（金曜日） ※予算交付総額に達し次第、終了。 |
| 申請条件 | ・エコハウス事業の完了日が令和6年3月1日以降のものであること。 ※ただし、（5）Ｖ2Ｈ（単独設置）、（7）家庭用燃料電池式コージェネレーション（エネファーム）についてはエコハウス事業の完了日が令和6年5月13日以降のものであること ・令和5年4月1日以降に設置等に係る契約を締結していること。 ・市内の自ら居住する住宅に、対象機器（中古品、自作品を除く）を導入し、設置及び所有権の移転が完了したものであること。 ・納期が到来している市税を完納していること。 ・過去に交付を受けたことのある補助対象機器を含む区分でないこと。 ・住宅の所有者全員から機器設置について同意が得られていること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.takatsuki.osaka.jp/soshiki/25/1909.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 2万円/１kW (上限6万円) ・蓄電池 1万円/初期実効容量１kWh(上限6万円) ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年（2024年）5月9日（木曜）から令和7年（2025年）2月28日（金曜）まで |
| 申請条件 | ①自ら居住している又は居住しようとする市内の住宅である。 ② 補助対象となる設備設置等を施工業者又は販売店に委託する。 ③ 対象設備の設置工事の完了が令和 6 年(2024 年)4月1日〜令和7年(2025年)2月28日までである。 ※太陽光発電設備は、設置・竣工検査・電⼒会社との受給契約が完了した日が工事完了日になります。 ④ 実績報告書を令和７年(2025 年)2 月 28 日までに提出できる。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.toyonaka.osaka.jp/machi/hojo_joseikin/kankyo_hojyo_jyosei/smarthouse.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 3万円/1kW(上限12万円) ・蓄電池 – ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年4月1日(月曜日)～令和7年3月5日(火曜日) |
| 申請条件 | ・市内の自ら居住する住宅(単身赴任により自ら居住せず、生計を一にする親族が居住する場合も含む)に未使用の太陽光発電システムを設置していること。 ・太陽光発電システムについて、電力会社との電力受給契約を令和5年4月1日以降に締結していること。 ・申請者と電力受給契約者が同一であること。 ・本市の太陽光発電システムの設置に係る補助金の交付を受けたことがないこと。 ・市税を滞納していないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.neyagawa.osaka.jp/organization_list/kankyo/ |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム （1,000kW未満）固定資産税が３分の２に軽減 ・蓄電池 – ・V2H – |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | ・太陽光発電設備については、FIT・FIP制度の認定を受けたものを除き、ペロブスカイト太陽電池を使用した一定の設備または認定地域脱炭素化促進事業計画に従って取得した一定の設備に限る。< /br> ※詳しくは自治体ホームページにてご確認ください。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.habikino.lg.jp/soshiki/soumu/zeimuka/ |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 上限8万円(2万円/kW×4kWまで)・蓄電池 上限5万円 ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年6月3日(月曜日)から令和7年2月28日(金曜日) |
| 申請条件 | ①対象設備については、自らが居住している市内の住宅(店舗等と併用している場合を含む。)に対象設備を設置又は市内の対象設備付き住宅(未入居の新築物件に限る。)を購入し自ら居住している個人であること。 ②補助対象者が対象設備又はＺＥＨを購入し所有すること。 ③太陽光発電設備については、電力会社との電力受給開始日が令和6年3月1日以降であること。 ・エネファーム及び家庭用蓄電池については、設置・引渡日が令和6年3月1日以降であること。 ④補助金申請時において、市税を滞納していないこと。 ⑤設置する対象設備について、過去に対象設備の設置に係る市の補助金の交付を受けていないこと。 ⑥過去にＺＥＨの新築又は購入に係る市の補助金の交付を受けていないこと。 ⑦「東大阪市事業者用太陽光発電設備導入促進事業補助金」の申請をしていないこと。 ⑧暴力団員又は暴力団密接関係者でないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.higashiosaka.lg.jp/0000015249.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 設置にかかる経費の1/2 ※事業所の年間二酸化炭素排出量の削減率に応じて、次のとおり上限額が変わります。 ・2.3%以上5.0%未満削減する場合：上限額50万円 ・5.0%以上削減する場合：上限額150万円 |
| 申請期間 | 令和6年4月1日から ※予算の上限に達した時点で申請受付を終了します。 |
| 申請条件 | ・市内に事業所を有すること。 ・補助金の交付申請をしようとする日から起算して2年以内において、省エネルギー診断（※）を受けていること。 ・市税を滞納していないこと。 ・この補助金の交付を過去に受けていないこと。 ・設備又は機器は、全て未使用品かつ購入品であることとし、中古品やリース・レンタルは不可とします。 |
| リースプランの適用可否 | 不可 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.matsubara.lg.jp/docs/page18582.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 7万円／kW（上限35万）・蓄電池（太陽光発電設備の付帯設備であること） 1/3（14万1千円／kWh） ・V2H（太陽光発電設備の付帯設備であること） 2万円／kWh（85万円） |
| 申請期間 | 令和6年5月27日から令和7年1月15日 |
| 申請条件 | ・補助対象者が居住する市内の住宅又は住宅の敷地内に新たに太陽光発電設備等を導入し、発電した電力を自らが居住する住宅において使用すること ・太陽光発電設備については、発電する電力量の一定の割合（家庭用：30％、事業者用：50％）を自家消費したあとの、余剰分の電力については、売電することが可能です。ただし、FITやFIPの活用はできません。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口にご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.yao.osaka.jp/0000074025.html |
区からの補助金
町からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム 30,000円/1kW(105,000円上限) ・蓄電池 – ・V2H – |
| 申請期間 | 令和6年6月3日（月曜日）から開始 |
| 申請条件 | ・本町の区域内において、自らが所有し、かつ、居住する住宅にシステムを設置すること。 ・システムが未使用のものであること。 ・システムの設置に関して、法令等に違反していないこと。 ・その他別に定める要件に適合すること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.town.kanan.osaka.jp/soshiki/machisozobu/toshikankyoka/gyomuannai/1/2/300.html |
大阪府における太陽光発電設備の導入割合
大阪府の太陽光発電設備における導入割合は、2023年度末時点で124.2万kW（住宅用：59.9万kW、非住宅用：64.3万kW）です。2024年3月末時点では約3.2％で、2024年の全国平均6.2％に比べると低い水準にあります。
しかし、大阪府では太陽光発電の普及に向けた取り組みが積極的に行われています。また、大阪府は再生可能エネルギーの普及拡大に力を入れており、特に太陽光発電の導入が進んでいるのもポイントです。
政府の支援や補助金制度により、多くの家庭や企業が太陽光発電システムを採用するようになりました。今後も持続可能なエネルギーの普及が進むことが期待されています。
大阪府の日照時間
大阪府の2024年における日照時間の平均値（大阪市）は、約2,027時間です。全国平均1,900時間を上回っています。県内上位では、泉大津市が県内1位で年間2,092時間、阪南市が2位で2,086時間、岸和田市が3位で2,071時間です。
大阪府は全国的に見ても日照時間が比較的長い地域であり、効率的に発電が行いやすい環境にあります。大阪府では南向きおよそ30度に設置することで、発電量を最大化する効果が期待できます。
（※お住まいの環境によって細かい条件は異なるため、理想的な数値が気になる方はお気軽にハチドリソーラーまでお問い合わせください。）
大阪府の日射量
出典元：NEDO「大阪府大阪市：年間最適傾斜角における日射量」
太陽光発電の発電量には、日射時間だけでなく、日射量が大きく関わります。日射量は季節によって変動するほか、6月の梅雨の期間や台風の影響など、どの程度の日射量が望めるかは断言できない点をご留意ください。
また、実際の日射量はお住まいのエリアによって大きく変化するため、具体的な数値の言及はできません。
過去のデータをもとに、お住まいのエリアに絞って日射量をチェックしたい場合は「国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）」のデータベースがおすすめです。緯度経度をもとに、エリア別の具体的な日射量をチェックできます。
大阪府で見込める発電量
埼玉県で見込まれる発電量は年間でおよそ設置容量1kWあたり1,200kWhの発電量が見込まれます。一般的な家庭では設置容量3kW～5kWが多く、それらの環境では以下のような発電量が期待できます。
- 設置容量3kW：3,600kWh
- 設置容量4kW：4,800kWh
- 設置容量5kW：6,000kWh
計算式は「システム容量×日射量×損失係数（0.85）＝1日の発電量」によって求められます。太陽光パネルの導入によって得られる発電効果は、一般家庭（4.5kW）をもとに計算すると、月間では約450kWh分、年間では約5,400kWh分を期待できます。
大阪府の豊富な日照時間を活かすことで、高い発電効率が期待できるでしょう。ただし、環境に応じて損失係数なども異なるため、実際の発電量＆節電効果は計算結果通りとはならない点にご注意ください。
戸建住宅の平均消費電力目安
- 1人世帯: 219kWh/月
- 2人世帯: 331kWh/月
- 3人世帯: 386kWh/月
- 4人世帯: 436kWh/月
大阪府の未来計画と目標
大阪府は「おおさかスマートエネルギープラン」を策定し、2030年度までに府市が一体となって実施するエネルギー関連の取組みの方向性を提示しています。大阪の成長や府民の安全・安心な暮らしを実現する、脱炭素化時代の「新たなエネルギー社会」の構築を先導していくことを目指しています。
具体的な目標として、府域における再生可能エネルギーの「地産地消」を推進するとともに、他地域との連携を含めた広域的な再生可能エネルギーの調達を促進。府域において利用される電気について、再生可能エネルギーの利用率を倍増することを目指しています。
また、府民・企業・行政が連携し、脱炭素化に貢献する取組みを通じて、社会・都市全体でのエネルギー効率の向上を図り、大阪の成長を実現することを目標としています。
よくある質問＆回答
Q: 大阪府で太陽光発電の個人向け補助金制度はありますか？
A: 大阪府では各都道府県で個人向けの補助金制度が用意されています。詳しくは各自治体のホームページをご参照ください。
Q: 大阪府で太陽光発電の法人向け補助金制度はありますか？
A: 大阪府では企業向けに太陽光発電と蓄電池の補助金が用意されていました。2025年度の詳細をご確認ください。
Q: 国からの補助金制度はありますか？
A: はい、蓄電池等とのセット導入による、国からの補助金制度があります。詳細は経済産業省や環境省のウェブサイト、またはハチドリソーラーまでお気軽にお問い合わせください。
Q: 大阪府で太陽光発電設置コスト回収にはどれくらいかかりますか？
A: コスト回収期間は設置規模や電力使用量によって異なりますが、一般的に10年前後と言われています。豊富な日照時間を活かせば、比較的短期間でのコスト回収が期待できます。
まとめ
大阪府における太陽光発電設備の導入割合は全国平均を下回っていますが、府の積極的な取り組みにより、今後さらなる普及が期待されます。「おおさかスマートエネルギープラン」に基づく施策により、再生可能エネルギーの利用率倍増を目指しています。
低利の融資制度や国・自治体の補助金制度も用意されているため、導入コストを抑えることが可能です。
太陽光発電の導入を検討している方は、上記の情報を参考にしつつ、専門家に相談することをおすすめします。なお、「0円ソーラー」のハチドリソーラーは、大阪府における補助金申請のサポートや太陽光発電導入を承っておりますので、太陽光発電の導入を検討されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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