【2024年10月最新】山梨県の太陽光・蓄電池・V2Hの補助金
本記事では、山梨県の各自治体からの太陽光・蓄電池・V2Hの補助金情報をまとめております。 山梨県にお住いの方で今後、太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方はぜひ、ご自身の自治体の補助金情報をご確認ください！ご不明点はお気軽にハチドリソーラーまでご相談ください。
また、「太陽光＋蓄電池」のセット導入で、国からの補助金をあわせて受けられるのもポイントです。太陽光発電の導入コストを抑えたい方は、「国＆都道府県」の補助金条件について確認するのをおすすめします。
なお、補助金の申請はほとんどのケースで原則として先着順です。予算の終了に応じて、期間内でも新規受付を停止する点をご留意ください。
山梨県からの補助金まとめ
※ご確認ください※
✔️補助金申請の前に、山梨県・各自治体のホームページで受付期間や条件等をかならずご確認ください。
✔️下記は参考情報となり、タイミング次第で情報が更新されている場合があります。
✔️ハチドリソーラーでは補助金申請の代行も承っており、太陽光発電の導入前後を徹底サポートいたします。
- 県からの
補助金 - 市からの
補助金 - 町からの
補助金 - 村からの
補助金
県からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和6年2月1日（木曜日）令和6年11月29日（金曜日）必着 |
| 申請条件 | 次のいずれにも該当する個人 （1）山梨県内に居住する者であること。 （2）県税の滞納がない者であること。 （3）山梨県暴力団排除条例に規定する暴力団員若しくは暴力団員と密接な関係を有する者でないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.pref.yamanashi.jp/kankyo-ene/syoene-saiene-shien/saieneshien6.html |
市からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム（太陽光併設） |
| 申請期間 | 令和6年4月1日（月曜日）から |
| 申請条件 | ・市内に自ら又は生計を一にする者が居住し、又は居住する予定の住宅に機器を設置した方 ・市税を完納している方 ・機器の設置日から、3ヶ月以内に申請を行う方 ※リース機器は対象外とさせていただいております。 |
| リースプランの適用可否 | 不可 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 申請不可 |
| 公式ページ | https://www.city.kofu.yamanashi.jp/kankyohozen/machi/kankyo/shisaku/20130328.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 設置、または購入後6ヶ月以内 |
| 申請条件 | 次のいずれかに該当する者とします。 ・自ら居住する市内の住宅に蓄電池またはペレットストーブを設置した者、自ら居住するために蓄電池またはペレットストーブ付きの市内の新築太陽光発電システム（10kw未満） HEMSの併設住宅を購入した者で、本市の住民基本台帳に記録され、当該本人及び同一世帯員が市税を滞納していない者。 ・市内に事業の用に供する建築物を有する者で、当該建築物に蓄電池またはペレットストーブを設置し、市税を滞納していない法人及び個人においては当該本人及び同一世帯員が市税を滞納していない者。 ・電気自動車を購入した個人で、本市の住民基本台帳に記録され、当該本人及び同一世帯員が市税を滞納していない者。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.minami-alps.yamanashi.jp/docs/1397.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム（太陽光併設） |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | （1）実績報告書を提出する日において、本市の住民基本台帳に記録されていること。 （2）申請日が属する年度の2月末日までに、実績報告書の提出が可能であること。 （3）機器及び機器の設置に対して他の補助金を受けてないこと。 （4）市税等に滞納がないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.fuefuki.yamanashi.jp/kankyosuishin/taiyoukouhojyokin.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | 次の条件をすべて満たす方が対象です。 ・市内に住所を有し、自ら居住する市内の住宅（店舗等との併用住宅を含む。以下同じ）又は自ら使用する事務所等に補助対象設備を設置した者 ・補助対象設備の設置後（建売住宅の場合は、住宅の引渡し後）６月以内に補助金の申請を行う者 ・市税等を滞納していない者 ・富士吉田市暴力団排除条例（平成24年条例第16号。）第２条第３号に規定する暴力団員等でない者 ※既にこの補助を受けた者（当該補助を受けた者と同一世帯員も含む）であって、当該補助を受けた日の属する年度内において新たに補助を受けることはできません。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.fujiyoshida.yamanashi.jp/info/191 |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 機器の設置完了日から1年以内に申請が必要となります。 なお、太陽光発電システムの場合、保証書発行日・電力需給契約日のうち申請日に近い日を設置完了日とします。 |
| 申請条件 | ・北杜市に住民登録を行っている者 ・北杜市内の住宅（併用住宅を含む。）に補助対象機器を設置した者（当該住宅が自己の所有に属さない場合は、当該住宅の所有者の同意書又は当該住宅が共同所有である場合は、共同所有者全員の同意書が提出できる者。ただし、当該住宅の所有者又は共同所有者と生計を一にし、当該住宅に居住する者に限る。） ・市税及び市債務を滞納していない者（共同所有の場合は、全ての所有者を対象とする。） ・暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律第2条第6号に規定する暴力団員でない者（共同所有の場合は、全ての所有者を対象とする。） |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.hokuto.yamanashi.jp/docs/27496.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和6年4月1日（月曜日）から |
| 申請条件 | いずれも市内に住所を有し、市税等の滞納がないこと、令和6年度内に購入し、設置した未使用品であることが条件です。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.yamanashi.yamanashi.jp/soshiki/15/1122.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 各年度の4月1日から12月28日または交付申請額が各年度の予算の範囲を超えるまで。 |
| 申請条件 | 申請時に都留市住民基本台帳に登録されており（設備の設置完了時に登録する場合も含む）、市税等を完納している世帯に属する方で、自己が所有または所有を予定する住宅に自ら継続的に居住しており（別荘は該当になりません）、補助対象設備を設置する方。 ※なお、1つの住宅に対して1回限りの交付となります。 ※交付決定前に工事着手したものは対象になりません。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.city.tsuru.yamanashi.jp/soshiki/chiikikankyou/kankyouseisaku_t/saiene/jiritsusaiene.html |
町からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 設置後もしくは発電開始後３か月以内 |
| 申請条件 | (1) 町内に住所を有し、町税納税義務者にあっては町税を完納している者、納税義務者でない者にあっては町長が特に認めた者。 (2) 自ら居住する町内の住宅（併用住宅を含む。）に対象システムを設置し設置後３月以内に補助金の申請を行う者。 (3) 対象システムが太陽光発電システムである場合は、電力会社と電気需給契約をした者。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.town.fujikawaguchiko.lg.jp/ka/info.php?if_id=334 |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | 補助金の交付の対象となる者は、自らが居住する、若しくは居住しようとする富士川町内の住宅等にシステムを設置する者又は町内に建築されたシステム付きの新築住宅を購入した者で、電力会社と電灯契約を締結するものとする。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.town.fujikawa.yamanashi.jp/docs/2023082300538/ |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | ・町内に住所を有し、現に自ら居住する町内の住宅(併用住宅を含む。)に住宅用太陽光発電システムを設置、設置後3箇月以内に補助金の申請を行う者 ・電力会社と電気受給契約をし、現に電力の受給を開始した者 ・町税等の滞納のない者 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.town.minobu.lg.jp/kurashi/gomi/taiyoko.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | この補助金の交付を受けることができるのは、次の用件を満たす者とし、1世帯で1台とします。 ・設置された住宅に自らが居住、もしくは居住する予定である者 ・町税等に滞納がない者 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.town.nanbu.yamanashi.jp/kakuka/suidou/taiyoukou.html |
村からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | 次のすべての条件を満たすかたが対象となります。 ・忍野村に住民登録を行っているかた ・自ら所有し、居住する忍野村内の住宅(併用住宅を含む)に太陽光発電システムを設置したかた (ただし、共同所有または同一世帯の家族が所有する住宅の場合は、所有者全員の同意を得ている場合のみ) ・補助金交付申請時において村税、使用料、手数料などを滞納していないかた ・平成23年6月1日以降に、電力会社と電気受給契約(余剰電力買い取り契約に限る)をしたかた ・以前に当該補助事業による補助金交付を受けていないかた |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.vill.oshino.lg.jp/page/1544.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | 次に掲げる要件を満たす者とする。 （１） 同一世帯に村税等の滞納者がいない者 （２） 太陽熱温水器、住宅用太陽光発電システム及び生ごみ処理機にあっては、村内に住所を有する者が自ら居住する専用住宅に設置するもの。ただし、既設の場合は既設部分も含め、発電システムが１０kw未満であることとする。 （３） 太陽熱温水器、住宅用太陽光発電システムに関する補助金の交付は、同一人（同一世帯）につき１回限りとする。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| ハチドリソーラーでの申請実績 | 無 |
| 公式ページ | https://www.vill.narusawa.yamanashi.jp/gyosei/soshikikarasagasu/juminka/hojokin_joseiseido/1/526.html |
山梨県における太陽光発電設備の導入割合
山梨県の太陽光発電設備における導入割合は、国の資料をもとに2024年3月末時点で11.3％となっています。この割合は2024年の全国平均6.2％に比べると、かなり高い水準にあります。山梨県は全国47都道府県中、普及率ランキングで7位につけており、太陽光発電の普及に積極的な地域であることがわかります。
山梨県の高い導入割合の背景には、山梨県の恵まれた日照条件や県の積極的な再生可能エネルギー導入政策があります。特に住宅用太陽光発電の導入が進んでおり、環境意識の高い地域住民の取り組みが数字にも表れています。
今後も増加傾向が続くと予想され、エネルギーの地産地消を進めるうえで重要な役割を果たしています。
山梨県の日照時間
山梨県の2024年における日照時間の平均値（甲府）は、約2,244時間です。全国平均の約1,900時間から見ると、日照時間が長いことがわかります。豊富な日照時間は山梨県の大きな特徴であり、太陽光発電に合った環境を提供しています。
特徴を挙げると、甲府盆地は四方を山に囲まれた地形で、その山々が雲の行く手を阻むため日照時間が長くなっています。山梨県では南向きで、およそ30度の傾斜角度に太陽光パネルを設置することで、発電量を最大化する効果が期待できます。
※お住まいの環境によって細かい条件は異なるため、具体的な数値が気になる方はお気軽にハチドリソーラーまでお問い合わせください。
山梨県の日射量
出典元：NEDO「山梨県甲府市：年間最適傾斜角における日射量」
太陽光発電の発電量には、日射時間だけでなく、日射量が大きく関わります。日射量は季節によって変動するほか、6月の梅雨の期間や台風の影響など、どの程度の日射量が望めるかは断言できない点をご留意ください。
また、実際の日射量はお住まいのエリアによって大きく変化するため、具体的な数値の言及はできません。
過去のデータをもとに、お住まいのエリアに絞って日射量をチェックしたい場合は「国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）」のデータベースがおすすめです。緯度経度をもとに、エリア別の具体的な日射量をチェックできます。
山梨県で見込める発電量
山梨県で見込める発電量は年間でおよそ設置容量1kWあたり1,200kWhの発電量が見込めます。一般的な家庭では設置容量3kW～5kWが多く、それらの環境では以下のような発電量が期待できます。
- 設置容量3kW：約3,600kWh
- 設置容量4kW：約4,800kWh
- 設置容量5kW：約6,000kWh
計算式は「システム容量×日射量×損失係数（0.85）＝1日の発電量」によって求められます。太陽光パネルの導入によって得られる節電効果は、一般家庭（4.5kW）をもとに計算すると、月間では約450kWh分、年間では約5,400kWh分を期待できます。
ただし、環境に応じて損失係数なども異なるため、実際の発電量＆節電効果は計算結果通りとはならない点にご注意ください。
SIMULATION
山梨県の未来計画と目標
山梨県は令和3年2月15日に「ゼロカーボンシティ宣言」を共同表明し、2050年までに温室効果ガスの排出実質ゼロを目指しています。この目標達成に向けて、「山梨県地球温暖化対策実行計画」が策定され、再生可能エネルギーの導入目標が掲げられています。
太陽光については、2050年までにポテンシャルに対して100%導入を達成することを前提に、2030年度までにポテンシャルの1/3に対して導入していくという目標を設定しています。具体的には屋根置き太陽光を中心とした再生可能エネルギーの導入拡大を図るとともに、蓄電池やヒートポンプ式給湯器、EV等の導入も併せて推進していく計画です。
また、県自身も一事業者として率先して取り組みを行い、2030年度までに県の温室効果ガス排出量を2013年度比で58%削減する目標を掲げています。PPA方式による庁舎への屋根置き太陽光発電設備の導入やLED照明への切替を通じた省エネの推進などが実施されています。
よくある質問＆回答
Q: 山梨県で太陽光発電の個人向け補助金制度はありますか？
はい、山梨県では「再生可能エネルギー設備導入支援事業」などの補助金制度があります。また、市町村独自の補助金制度も存在します。各補助金は上限予算が定められているため、利用を検討されている場合は早期での申込みが重要です。ハチドリソーラーでは、補助金申請のサポートも行っております。
Q: 山梨県で太陽光発電の法人向け補助金制度はありますか？
はい、山梨県では「PPA・リース方式で太陽光発電設備等を導入する民間事業者への支援」が行われています。これは令和5年度から順次実施されている取り組みで、企業の脱炭素化を後押しする制度です。詳細な条件や申請方法については、山梨県のホームページや関連機関にお問い合わせください。
Q: 国からの補助金制度はありますか？
はい、国レベルでは太陽光発電設備と蓄電池のセット導入を支援するさまざまな補助金制度が存在します。これらの制度は定期的に更新されるため、最新情報の確認をおすすめします。
Q: 山梨県で太陽光発電設置コスト回収にはどれくらいかかりますか？
山梨県では、豊富な日照時間を活かして、およそ8～12年程度でコストを回収できると見込まれます。全国平均よりも日照条件が良いため、他の地域よりも回収期間が短い傾向があります。補助金を利用すれば、さらに早期でコストを回収することも可能です。ただし、実際の環境によって異なるため、まずはお住まいの環境に合わせたシミュレーションのチェックをおすすめします。
まとめ
山梨県は日本有数の日照時間を誇り、太陽光発電の導入に適した環境を持っています。2024年3月末時点での太陽光発電設備の導入割合は11.3％と全国平均の6.2％を大きく上回り、全国7位の普及率を誇っています。
特に甲府盆地の地形的特徴により、四方を山に囲まれた環境が豊富な日照時間をもたらしているのもポイントです。
県は2050年までにカーボンニュートラルを実現する目標を掲げ、太陽光発電を含む再生可能エネルギーの導入を積極的に推進しています。個人や法人向けの補助金制度も整備されており、太陽光発電導入のハードルを下げる取り組みが進んでいます。
山梨県の豊富な日照条件を活かした太陽光発電は、エネルギーの地産地消を実現するとともに、温室効果ガス排出削減に大きく貢献。投資回収も比較的短期間で見込めるため、持続可能な社会の実現に向けた有効な選択肢といえるでしょう。
今後も技術革新や政策支援により、さらなる普及拡大が期待されます。
ハチドリソーラーでは、太陽光発電の導入を検討されている方へ向けて、補助金申請のサポートを行っております。
本体の初期費用をゼロに抑える「0円ソーラー」によって初期負担を抑えて太陽光発電を導入できるため、興味をお持ちいただけましたらぜひお気軽にお問い合わせください。
ハチドリソーラーブログ 一覧を見る
