長期優良住宅は太陽光なしでもOK？後付け時に必要な条件や注意点を解説
この記事は2025/05/11に更新されています。
長期にわたって過ごしやすい環境を整えた「長期優良住宅」は、国が定めた基準を満たさなければ認定を受けられません。一度、長期優良住宅の認定を受ければ、住宅ローンの減税から各種税制優遇、一部補助金などさまざまなメリットを享受できます。
2022年10月には長期優良住宅の基準が変更され、「断熱性能」「省エネルギー」を両立しなければならなくなり、太陽光発電システムが必要なのかどうかお悩みの方も多いでしょう。
結論から言うと、長期優良住宅は太陽光発電なしでも認定を受けられます。
ただし、将来的に後付けを検討している場合はさまざまな懸念点があるほか、2030年までにすべての新築住宅でZEH化を実現できるよう国が進めている背景もあり、今後さらなる基準改定が行われる可能性も否定できないのも事実です。
この記事では、長期優良住宅とは何か、太陽光が必須ではない理由や、太陽光の後付けをする場合の懸念点について解説します。
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長期優良住宅とは
長期優良住宅とは、文字通り「長期にわたって良好な状態で過ごせるようさまざまな措置が取られた優良住宅」を指します。国が定めた基準を満たした性能があれば、認定を受けることで税制優遇・補助金を受け取れるのが特徴です。
住宅ローンは13年間で最大455万円控除されるほか、所得税や不動産取得税、固定資産税などの税制優遇が大きくなっています。
また、長期優良住宅に住まう人にとっても、一定の断熱性能等が保証されているため、快適な生活を送りやすくなります。省エネ基準もZEH水準に引き上げられたため、求められる住宅の省エネルギー性能も大きく向上しました。
長期優良住宅の基準は以下のとおりです。
- 省エネルギー性：断熱性能の高さや省エネ基準を満たしているか
- 耐震性：大きな地震が発生しても損傷が少なく、継続して住めるか
- 劣化対策：おおむね100年の数世代にわたって利用できる設計・施工か
- メンテナンス性：配管設備など将来的な点検・修理・交換がしやすいか
- 居住環境：地域の景観を損なわず環境に配慮した計画か
- 面積：戸建住宅は75㎡以上、共同住宅は55㎡以上の広さがあるか（例外あり）
- 維持保全計画：定期的な点検・補修の計画を立てられているか
共同住宅などであれば、さらにバリアフリー性なども基準が加わります。
出典元：住まいの情報発信局「長期優良住宅の認定基準」
長期優良住宅は太陽光発電が必須ではない
結論から述べると、長期優良住宅に太陽光発電の導入は必須ではありません。ZEH水準の断熱・一次エネルギー消費量等級が求められるものの、太陽光発電設備の設置自体は基準に含まれていないのが現状です。
そのため、屋根に太陽光パネルを載せなくとも、長期優良住宅の認定を受けられます。
なお、長期優良住宅とセットで検討されやすい「ZEH住宅」や「GX志向型住宅」も、一部の条件を満たせば太陽光パネルを設置せずとも認定を受けることが可能です。
長期優良住宅に太陽光パネルを後付けできる？
長期優良住宅は太陽光なしでも導入できるため、「必要になったら太陽光パネルを後付けしよう」と考える方も多いでしょう。実のところ、長期優良住宅は後になって太陽光パネルを取り付けることが可能です。
そのため、「予算が足りないから太陽光パネルは後回しにする」「ひとまず設置は見送って、長期優良住宅の認定を受ける」といった選択肢もあります。
ただし、太陽光パネルの後付けにはいくつかの注意点があります。
- 屋根の重量が増えるため耐震性の再チェックが必要
- 基準に適合しているか設計者や建築会社へ相談し構造計算が求められる
- 計算の結果、構造設計の見直しや補強工事が必要になる場合も
長期優良住宅の認定が取り消される可能性も
長期優良住宅の認定条件のひとつに、「耐震等級」があります。耐震等級をクリアしているか、建築時には専門家による構造計算が行われるのが基本です。しかし、太陽光パネルを屋根に設置すると、その分だけ屋根が重くなります。
つまり、太陽光パネルの重さによって、当初の設計条件が変わってしまう可能性が懸念点です。
長期優良住宅は、認定を受けた状態を維持していく義務「維持保全」があります。安全性を確認して必要な手続きを行うのも、維持保全のひとつです。
構造計算の結果、基準を満たせないまま放置したり、必要な手続きを怠ったりしてしまうと、最悪の場合は長期優良住宅の認定が取り消されるリスクがあります。
もし認定が取り消されてしまうと、新築時に受けた助成金の返還や、所得税といった税の優遇控除が受けられなくなる可能性があります。そのような事態を避けるためにも、事前に確認して適切な対応を取ることが大切です。
安心して太陽光パネルを後付けする流れ
太陽光なしで建築された長期優良住宅に太陽光パネルを後付けする場合は、以下のようなステップで進めましょう。
- 構造安全性の確認・設計者への相談する
- 構造計算を依頼して耐震基準に適合するかチェック
- 必要であれば改修設計・工事を依頼する
- 行政への変更認定申請
- 建築確認申請の要否確認
- 電力会社との接続契約・申請
- 経済産業省への事業計画認定申請（FIT申請）
- 設置工事・運転開始
はじめに、屋根の耐震性・構造に安全性が維持できるか確認します。必要に応じてハウスメーカーや設計者へ依頼をして、長期優良住宅の基準を満たせるかどうかチェックしなければなりません。
その後、耐震性などに問題があるようであれば、改修・補修工事を行って長期優良住宅の認可を維持する必要があります。なお、一部の手続きや申請は事業者を通して行うことが可能です。
初期費用0円で長期優良住宅に太陽光発電を取り付ける方法
長期優良住宅は太陽光なしでも認定を受けられます。しかし、長期的に見て快適に暮らせる環境を構築したいなら、太陽光発電設備の導入は魅力的な選択肢のひとつです。実際に、太陽光パネルの導入には以下のようなメリットがあります。
- 電気代を大幅に節約できる
- 売電による収入を得られる
- 再エネ賦課金を節約できる
- 停電・災害時も非常用電源として活躍する
- 環境に配慮できる
- 補助金でお得に導入できる
- 屋根の断熱効果を高めて夏も冬も快適に過ごせる
とはいえ、「太陽光には興味があるけど予算が足りない」「初期費用が重くなるので今回は見送ろう」とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
そのようなときは、長期優良住宅に太陽光パネルを後付けするのではなく、初期費用0円の「0円ソーラー」を利用してみるのもポイントです。
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0円ソーラーとは？
0円ソーラーとは、初期費用0円で太陽光発電システムを導入できるサービスです。従来の太陽光発電では数十万円から数百万円という高額な初期費用が必要だったものの、0円ソーラーなら導入コストを大幅に削減できます。
設置工事や機器代など、導入時の費用は一切かかりません。
0円ソーラーには大きく分けて「売電収入が事業者のものになる電力販売モデル」と、「売電を含め発電した電力はすべてお客様のものになるリースモデル」の2種類があります。
太陽光発電で発電した電力を利用すると、事業者に電気代を払わなければならないのが電力販売モデルです。
一方でリースモデルは、太陽光で発電した電力は自由にご活用いただけます。蓄電池とのセット導入によって、太陽光発電のメリットを最大限に享受しながら生活を送れるのがメリットです。
月々のリース料金を支払う形になるものの、環境によっては、売電や電力の自家消費による経済的効果が月々のリース料金を上回る可能性も。
つまり、初期の負担をゼロに、月々の負担を最小限に抑えつつも、自然に優しいエネルギーでの生活を早い段階で送れるようになるのが大きな特徴です。
初期費用0円で太陽光を導入するなら「ハチドリソーラー」へ！
「初期費用を負担できる予算がないから太陽光なしで長期優良住宅を建てよう」とお考えの方は、ぜひこの機会に0円ソーラーの「ハチドリソーラー」までお問い合わせください。
ご導入いただいた98％のお客様が、30％以上もの電気代節約に成功しています。
月々の定額料金をお支払いいただければ、発電した電気は使い放題。余った電気は売電収入にしていただけるほか、蓄電池とセットで導入すれば、自家消費を高めて電気代の大幅節約を実現する効果も期待できます。
契約期間は基本15年ですが、15年間の災害保険と機器保証、25年のパネル出力保証が付帯。契約期間中のトラブルは無償で修理・交換に対応するため、安心してご利用いただけるのも魅力です。
さらに、契約期間満了後は太陽光パネル一式を無償で譲渡するため、お客様の大切な資産としてご活用いただけます。
補助金のセット運用や申請サポートも実施しておりますので、「長期優良住宅に太陽光パネルを付けたいけれど予算が…」と頭を悩ませている方は、ぜひお気軽にハチドリソーラーまでご相談ください。
「太陽光パネルのみ」「蓄電池付き」「V2H（電気自動車連携）付き」など、全国47都道府県に対応しているノウハウをもとに、お客様一人ひとりのケースに合わせて最適なプラン・容量をご提案いたします。
まとめ：長期優良住宅は太陽光なしでも認定を受けられる
長期優良住宅の認定において、太陽光発電システムの設置は必須ではありません。2022年10月の基準改定で省エネ性能が重視されるようになりましたが、現時点では太陽光発電なしでも認定を受けることは可能です。
ただし、将来的に太陽光パネルを後付けする場合、屋根の重量増に伴う耐震性の再チェックや構造計算が必要となり、場合によっては補強工事や認定内容の変更申請が求められます。手続きを怠ると、認定が取り消されるリスクもあるため注意が必要です。
一方で、太陽光発電には電気代削減や売電収入、災害時の非常用電源確保といった多くのメリットがあります。初期費用を抑えたい場合は、「0円ソーラー」のようなサービスを利用すれば、負担なく太陽光発電システムを導入できるのもポイントです。
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