【最新】太陽光発電の補助金情報
2025/07/30 補助金一覧

【2025年(令和7年度)】島根県の太陽光・蓄電池・V2Hの補助金

本記事では、島根県の各自治体からの太陽光・蓄電池・V2Hの補助金情報をまとめております。 島根県にお住いの方で今後、太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方はぜひ、ご自身の自治体の補助金情報をご確認ください!ご不明点はお気軽にハチドリソーラーまでご相談ください。

また、「太陽光+蓄電池」のセット導入で、国からの補助金をあわせて受けられるのもポイントです。太陽光発電の導入コストを抑えたい方は、「国&都道府県」の補助金条件について確認するのをおすすめします。

国から出ている「太陽光」向け補助金情報のまとめ
国から出ている「蓄電池」向け補助金情報のまとめ

なお、補助金の申請はほとんどのケースで原則として先着順です。予算の終了に応じて、期間内でも新規受付を停止する点をご留意ください。

ハチドリソーラーでは、島根県における令和7年度分の太陽光補助金申請が出次第、適宜対応させていただきます!

事前のご相談から、お客様が補助金対象となり次第のお申し込み手続きも代行いたしますので、令和7年度分の補助金申請を検討されている方は、ハチドリソーラーまでお申し込みください。

島根県からの補助金まとめ

※ご確認ください※

✔️補助金申請の前に、北海道・各自治体のホームページで受付期間や条件等をかならずご確認ください。
✔️下記は参考情報となり、タイミング次第で情報が更新されている場合があります。
✔️ハチドリソーラーでは補助金申請の代行も承っており、太陽光発電の導入前後を徹底サポートいたします。

県からの
補助金
市からの
補助金
町からの
補助金
村からの
補助金

県からの補助金

島根県

補助金額

・太陽光発電システム


・蓄電池


・V2H

申請期間令和7年度の実施は未定
申請条件 
リースプランの適用可否 
公式ページ 

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市からの補助金

松江市

補助金額

・太陽光発電システム
2.5円/kW(上限10万円)

・蓄電池
5万円

・V2H

申請期間自治体窓口へご確認ください。
申請条件・住宅用については、市内に自ら所有し居住する住宅(新築、既築共に可)に、未使用の太陽光発電システムを設置する方。または、市内に居住するために未使用の太陽光発電システムが設置された住宅(新築、既築共に可)を購入する方。
・事業所用については、市内に自ら所有し、自己の事業の用に供する店舗、事務所、倉庫など(新築、既築共に可)に、未使用の太陽光発電システムを設置する方。または、市内に事業のために未使用の太陽光発電システムが設置された店舗、事務所、倉庫などを購入する方。
・設置工事完了後60日以内または令和7年3月31日のいずれか早い日までに、実績報告書類(補助事業等実績報告書及び添付書類)を提出できること。
・市税の滞納が無いこと。
・設置した設備は法定耐用年数以上、使用すること。
・住宅用については、「まつエコくらぶ」へ入会すること。(入会費や年会費の発生はございません)
※住宅に10キロワット以上の太陽光発電システムを設置される場合は、事業所用として申請してください。
リースプランの適用可否
公式ページhttps://www.city.matsue.lg.jp/soshikikarasagasu/kankyoenergybu_kankyoenergyka/gomi_kankyo_pet/1/8/993.html

大田市

補助金額

・太陽光発電システム
2.5円/kW(上限10万円)

・蓄電池
5万円

・V2H

申請期間令和7年4月1日から
申請条件

次の1から4のすべてに該当する個人。
1.次の(1)又は(2)のいずれかに該当するもの。
 (1)市内に自ら所有(所有者の承諾を受けた方も含む)し、居住する住宅 (新築、既築共に可)に設置、又は設置された建物を購入するもの。
 (2)共同部分で使用するために市内の賃貸集合住宅(個人所有に限る)に設置するもの。
2.市税等の滞納がないこと。
3.事業完了日から60日以内または令和8年3月20日のいずれか早い日までに、電力受給契約書の写しを添付したうえで実績報告ができること。
4.同一年度内にこの補助金の交付を受けていないこと。

※市内業者との請負契約又は施工により設置すること。
※低圧配電線と双方向に連携し、かつ太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値またはパワーコンディショナの定格出力の合計値のいずれかが10kW未満であること。

リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.city.oda.lg.jp/ohda_city/city_organization/24b/38/38b/9631/9515

益田市

補助金額

・太陽光発電システム
0.7万円/kW(上限2.8万円)

・蓄電池


・V2H

申請期間当該年度の2月末日
申請条件

市内に居住(居住予定を含む)する者で、以下の要件を全て満たすもの。

・自らが所有(購入予定を含む。)し、かつ、居住する専用住宅又は併用住宅(居住用と業務用とを併用する目的の住宅で、居住の用に供する部分と業務の用に供する部分(面積が延べ面積の2分の1以下のものに限る。)が直接結合している住宅をいう。)の建物上又は当該建物の存する敷地内に、新たに住宅用太陽光発電システムを設置すること。
・市税等の滞納(居住予定の者にあっては、前住所地における市税等の滞納)がないこと。
・住宅用太陽光発電システムの設置及び電力会社との電力供給契約が当該年度の3月20日までに完了すること。

※設置時に再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法(平成23年法律第108号)に基づく固定価格買取制度の認定を取得し、低圧配電線と逆潮流有りで連系し、電力会社と電力受給契約を締結するものであること。
※市内に事業所又は事務所(以下「事業所等」という。)を有し、かつ、当該事業所等に常駐する施工ID取得者を雇用する設置業者により設置されるものであること。

リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.city.masuda.lg.jp/soshikikarasagasu/fukushikankyobu/kankyoeiseika/4/2574.html

安来市

補助金額

・太陽光発電システム
3万円/kW(上限12万円)

・蓄電池
5万円

・V2H

申請期間自治体窓口へご確認ください。
申請条件

・市内に原則として自らが所有し、自らが居住する家屋に設置すること
・市内に原則として自らが所有し、自己の事業の用に供する事業所等(住宅用太陽光発電設備及び蓄電池設備を除く)
・工事着工前であること(着工後の交付申請は、補助の対象外となります。)
・市税の滞納がないこと
・令和7年2月末日までに実績報告書を提出できること

※家屋の屋根等に設置される太陽光で発電する設備であること
※設置時に再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法に基づく固定価格買取制度の認定を取得したものであって、低圧配電線と逆潮流有りで連系し、かつ、太陽電池の公称最大出力またはパワーコンディショナの定格出力が10キロワット未満のものであること

リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.city.yasugi.shimane.jp/kurashi/gomi/hojo/taiyo-hojo.html

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町からの補助金

海士町

補助金額

・太陽光発電システム
4万円/kW(上限16万円)

・蓄電池
設置経費(上限20万円)

・V2H

申請期間令和7年5月8日(木)~令和8年2月27日(金)
申請条件・新規の太陽光発電システム設備の設置費が対象
・町在住で、自宅もしくはその敷地内に設置するもの。
※詳しくは海士町太陽光発電設備導入補助交付要綱をご確認ください。
リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.town.ama.shimane.jp/kurashi-tetsuduki/kurashi/jutaku/comh7nlptu

隠岐の島町

補助金額

・太陽光発電システム
3万円/kW(上限12万円)

・蓄電池
7万円

・V2H

申請期間【申請書提出期限】 令和8年2月20日
申請条件

隠岐の島町内において、自ら住宅として使用されている建物、または住宅として使用される予定の建物に未使用の住宅用太陽光発電システム等を設置される方。(店舗、事務所等との兼用は可とします。)

・太陽光発電システム設備
 設置時に再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法(平成23年法律第108号)に基づく固定価格買取制度の認定を取得し、低圧配電線と逆潮流有りで連系し、かつ太陽電池の公称最大出力(システムを構成する太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値)が10kw未満であるもの。

・蓄電池設備
 上記の要件を満たした住宅用太陽光発電システムが設置されていること(同時に設置する場合も含む。)。
 蓄電容量が1kwh以上のリチウムイオン蓄電池部及び電力変換装置を備えており、太陽光発電により発電した電力又は夜間電力を繰り返し蓄え、必要に応じて電気を活用することができること。

リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.town.okinoshima.shimane.jp/www/contents/1681107109805/index.html

雲出雲町

補助金額

・太陽光発電システム
5万円/kW(上限20万円)

・蓄電池(太陽光併設)
上限10万円

・V2H

申請期間令和7年1月31日(金曜日)まで
申請条件対象機器・設備を、町内の住宅または事業所に設置しようとする方。
リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.town.okuizumo.shimane.jp/www/contents/1712038420876/index.html

邑南町

補助金額

・太陽光発電システム
0.7万円/kW(上限2.8万円)

・蓄電池
5万円

・V2H

申請期間令和7年3月31日までに、実績報告書を提出できること。
※工事着手前に申請してください。
申請条件

(1)町内に自らが所有し、居住する家屋(別荘等、一時的に使用する家屋を除く)又は町内に自らが居住するために新築、改築する家屋に補助対象設備を設置する方。
(2)町内に自らが居住するために建売住宅供給者等から補助対象設備が備え付けられた家屋を購入する方。
(3)町内の事務所又は事業所に補助対象要件を満たす太陽熱設備を設置する事業者の方。
(4)町税に滞納がある場合は、補助対象者となることができません。

※単身赴任の方や、邑南町に転入予定の方も対象となる場合があります。詳しくは町民課にお問い合わせください。
※固定価格買取制度の認定を取得し、低圧配電線と逆潮流有りで連系し、かつ、太陽電池の公称最大出力又はパワーコンディショナの定格出力が10㎾未満の太陽光発電システムであるもの。
※リースでないこと。

リースプランの適用可否不可
公式ページhttps://www.town.ohnan.lg.jp/www/contents/1745318151064/index.html

川本町

補助金額

・太陽光発電システム
6.5円/kW(上限:26万円)

・蓄電池
10万円

・V2H

申請期間

【太陽光発電システム】
 工事が完了し、電力会社との電力受給契約が3月中までに締結した(する)ものに限る

【蓄電池設備】
 工事が令和8年3月13日(金)までに完了するもの

申請条件

町内に住所を有する者(住民基本台帳に記載されている者をいう。)、又は町内に住所を有そうとする者で、かつ申請年度内に町内において、自ら居住する住宅にシステム等を設置しようとする又は自ら居住するための住宅を新たに建築しようとするもので、次に掲げる要件をいずれも満たすものとする。

(1) 電灯契約(家庭用電気機器の利用等を目的とする一般的な電力会社との契約をいう。)を結んでいる個人であり、設置する建物は、住居として使用されているものであること(店舗又は事務所等との併用住宅は可とする。設置する建物が補助対象者の所有物でないときは、書面による所有者の設置承諾を受けていることを要する。)
(2) 補助金の交付申請をしようとする日現在において、町税等に滞納がない世帯に属する者であること。
(3) 当該住宅及び世帯につき、これまでに当該補助金の交付を受けていないものであること。

リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.town.shimane-kawamoto.lg.jp/gyosei/gyosei_environment/housing/166

津和野町

補助金額

・太陽光発電システム
5万円/kW(上限20万円)

・蓄電池
設置費用(上限10万円)

・V2H

申請期間当該年度の12月末日まで
申請条件・津和野町内に自ら居住または居住する予定の者
・町内に事業所を構える者(ペレットストーブまたは薪ストーブのみ)
・町税その他町に納付すべき料金の滞納がない者
・補助金交付の申請を行う日の属する年度の3月15日までに設置工事を完了し、同年3月20日までに実績報告書を提出する者
※住宅用太陽光発電設備については、実績報告書提出までに電力受給契約を結んでいる必要があります。
リースプランの適用可否自治体窓口へご確認ください。
公式ページhttps://www.town.tsuwano.lg.jp/www/contents/1648860056109/index.html

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村からの補助金

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島根県における太陽光発電システムの普及率

地方別太陽光発電システムの使用率

出典元:環境省「家庭部門のCO2排出実態統計調査

島根県が属する中国地方の太陽光発電システムの使用率は9.7%です。山間部が多い一方で、日当たりの良い立地では年間を通じて安定した発電が期待できます。

パネルの設置方位や周囲の遮蔽物を考慮した設計を行うことで、導入効果を高めることが可能です。自家消費型の利用を前提にすれば、電気代の削減にもつながります。

島根県の日照時間

気象庁によると、2024年の島根県(松江市)の日照時間(月ごと)は以下の通りです。

日照時間
1月81.9
2月79.1
3月148.7
4月184.2
5月235.3
6月184.2
7月192.3
8月239.7
9月236.4
10月134.0
11月113.5
12月74.1
合計1,893.4

出典元:気象庁「松江市(島根県) 2024年(月ごとの値)

島根県では、2024年の年間日照時間が約1,893時間と比較的少なめですが、設置環境によっては十分な発電効果を見込めます。

※設置条件や日陰の有無に応じて発電効率は異なりますので、導入の際はハチドリソーラーまでお気軽にご相談ください。

島根県の日射量

島根県の日射量

出典元:NEDO「島根県松江市:年間最適傾斜角における日射量

島根県では、太陽光の年間最適傾斜角における日射量として3.90Wh/㎡が見込めます。

太陽光発電の発電量には、日射時間だけでなく、日射量が大きく関わります。日射量は季節によって変動するほか、6月の梅雨の期間や台風の影響など、どの程度の日射量が望めるかは断言できない点をご留意ください。

また、実際の日射量はお住まいのエリアによって大きく変化するため、具体的な数値の言及はできません。

過去のデータをもとに、お住まいのエリアに絞って日射量をチェックしたい場合は「国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)」のデータベースがおすすめです。緯度経度をもとに、エリア別の具体的な日射量をチェックできます。

島根県で見込める発電量

島根県で見込める太陽光の年間発電量は、1kWあたり「1210.0kWh」の発電量が見込めます。(「年間最適傾斜角における日射量3.9kWh/㎡/日」「年間日照時間約1893時間」「システム損失係数:0.85」)

一般的な家庭用システム(3kW~5kW)の場合、以下のような年間発電量が期待されます

  • 設置容量3kW:約3630kWh
  • 設置容量4kW:約4840kWh
  • 設置容量5kW:約6050kWh

一般家庭(4.5kW)の場合、「月間約454kWh」「年間約5445kWh」の節電効果が得られる計算です。

家庭の電力消費量の大部分を賄えるため、月々の電気代削減にも貢献してくれます。

戸建住宅の平均消費電力目安

  • 1人世帯: 219kWh/月
  • 2人世帯: 331kWh/月
  • 3人世帯: 386kWh/月
  • 4人世帯: 436kWh/月

ただし、環境に応じて発電量目安も異なるため、実際の発電量&節電効果は計算結果通りとはならない点にご注意ください。

SIMULATION

無料シミュレーション
ステップ1 都道府県
STEP1 お住まいの都道府県を選んで下さい。

よくある質問&回答

Q. 島根県で太陽光発電はどのくらい発電できますか?

島根県では、1kWあたり年間で約1,210kWhの発電量が見込まれます。たとえば4kWシステムの場合、年間で約4,840kWhの発電が期待できます。(2024年の実績をもとに算出)

Q. 島根県の個人向け太陽光補助金はどこに申請すればいいですか?

島根県では、県全体の制度は確認できませんが、松江市・太田市・益田市などで独自の補助金制度が整備されています。松江市と太田市では、最大10万円の補助金が太陽光発電に対して支給され、蓄電池には5万円の補助もあります。益田市では最大2.8万円の補助金が利用できます。申請条件や受付期間は自治体ごとに異なるため、詳細は各自治体の窓口でご確認ください。

Q. 島根県では蓄電池の補助も受けられますか?

はい、松江市・太田市では、蓄電池の導入に対して5万円の補助が用意されています。補助対象や申請条件には各市の要件があるため、導入を検討されている方は早めの情報収集をおすすめします。

Q. 補助金を使っても設置費用はどれくらいかかりますか?

太陽光発電4kWシステムの設置費用は、工事費込みで約114万円が目安です。たとえば松江市や太田市の補助(最大10万円)を利用することで、自己負担額を約104万円まで抑えることが可能です。蓄電池の設置には別途50〜100万円前後の費用がかかります。

Q. 設置コストの投資分回収にはどれくらいかかりますか?

各自治体の補助金を活用して自己負担額を約104万円に抑えることで、売電収入と電気代削減効果をあわせて9年〜10年程度でコストを回収できる見込みです。ただし、実際の回収期間はご家庭の使用状況や設置環境により異なります。(※条件:最初の4年間で売電価格が24円、残り6年は8.3円、自家消費率30%、電気代1kWhあたり34円と仮定)

Q. 島根県で0円ソーラーを利用できますか?

島根県内の自治体では、リースプランに対して補助金が適用されないケースが多く見られます。補助制度を利用する場合は、購入契約での導入が前提となるため、詳細は各自治体にご確認ください。

0円ソーラーの「ハチドリソーラー」では、島根県における太陽光発電の導入をサポートしております。各設備に掛かるコストを初期費用0円でお申し込みいただけますので、興味をお持ちいただけましたらぜひお気軽にお問い合わせください。

まとめ

島根県の日照時間は地域差があるもののm全体として太陽光発電には十分な日照条件を備えているのがポイントです。発電事業者の売電収入を地域に還元する仕組みなど、地域活性化と連携した再生可能エネルギーの普及が進められています。

ハチドリソーラーでは、太陽光発電の導入を検討されている方へ向けて、補助金申請のサポートを行っております。

本体の初期費用をゼロに抑える「0円ソーラー」によって、島根県で初期負担を抑えて太陽光発電・蓄電池・V2Hを導入できるため、興味をお持ちいただけましたらぜひお気軽にお問い合わせください。

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