【2025年（令和7年度）】山形県の太陽光・蓄電池・V2Hの補助金
本記事では、山形県の各自治体からの太陽光・蓄電池・V2Hの補助金情報をまとめております。 山形県にお住いの方で今後、太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方はぜひ、ご自身の自治体の補助金情報をご確認ください！ご不明点はお気軽にハチドリソーラーまでご相談ください。
また、「太陽光＋蓄電池」のセット導入で、国からの補助金をあわせて受けられるのもポイントです。太陽光発電の導入コストを抑えたい方は、「国＆都道府県」の補助金条件について確認するのをおすすめします。
なお、補助金の申請はほとんどのケースで原則として先着順です。予算の終了に応じて、期間内でも新規受付を停止する点をご留意ください。
ハチドリソーラーでは、山形県における令和7年度分の太陽光補助金申請が出次第、適宜対応させていただきます！
事前のご相談から、お客様が補助金対象となり次第のお申し込み手続きも代行いたしますので、令和7年度分の補助金申請を検討されている方は、ハチドリソーラーまでお申し込みください。
山形県からの補助金まとめ
※ご確認ください※
✔️補助金申請の前に、山形県・各自治体のホームページで受付期間や条件等をかならずご確認ください。
✔️下記は参考情報となり、タイミング次第で情報が更新されている場合があります。
✔️ハチドリソーラーでは補助金申請の代行も承っており、太陽光発電の導入前後を徹底サポートいたします。
- 県からの
補助金 - 市からの
補助金 - 町からの
補助金 - 村からの
補助金
県からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和7年3月14日(金)～同年11月28日(金)必着 ※先着順で受付のため、予算額に到達次第募集を締切らせていただきます。 |
| 申請条件 | ・蓄電池＋太陽光発電設備の導入による補助金の交付を希望する場合、事前申込が必要です。 事前申込書の受付期限：令和7年11月28日 事前申込には、令和8年1月31日までに事業完了（＝電力会社と電力受給開始）するものであって、「山形県県民みんなで地産地消電力買取プラン」に登録されている小売電気事業者が提供する買取プランに申込を完了していることが必要です。 すでに工事に着工又は工事が完了している案件（着工が令和6年4月1日以降かつ電力受給開始日が令和7年2月1日以降）も事前申込の対象です。 ・10kW未満の太陽光発電設備を新規同時導入すること ・国内メーカー（国外メーカーの日本法人を除く）製品であること |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.pref.yamagata.jp/050016/kurashi/kankyo/energy/saiseikanou/saiseikanou_hojo_h31.html |
市からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和7年4月23日（水曜）～12月26日（金曜） ※受付期間中であっても予算額に達した場合は受付を終了します。 |
| 申請条件 | ・山形市内に設置されるものであること。 ・山形市内の事業者に設置を委託等するものであること。（PPA又はリースの場合を除く。ただし、その場合、購入、設置工事、保守は山形市内事業者が行うこと。） ・補助金の交付決定の日以降に発注・契約するものであること。 ・令和8年2月13日までに設置工事を完了し、及び電力受給契約を開始する（余剰電力を売却する場合のみ）ものであること。 ・法定耐用年数の間、J-クレジット制度への登録を行わないこと。 ・PPAの場合、補助金額相当分がサービス料金から控除されるものであること。 ・リースの場合、補助金額相当分がリース料金から控除されるものであること。 ・その他地域脱炭素移行・再エネ推進交付金実施要領 別紙2に定める交付要件を満たすものであること。 ・FIT・FIP制度の認定を取得しないこと。 ・自己託送を行わないこと。 ・発電電力について、一定割合（家庭用：30％、業務用：50％）以上自家消費すること。 ・余剰電力を売却する場合は、山形県の「山形県民みんなで地産地消電力買取プラン」に登録されている小売電気事業者に売却するものであること。 ・蓄電池は本補助事業で導入する太陽光発電設備と同時導入するものであること。 ・蓄電池は家庭用（4,800Ah・セル相当のkWh未満）の場合、14.1万円/kWh（工事費込み・税抜き）以下の価格の蓄電池であること。 |
| リースプランの適用可否 | 可 |
| 公式ページ | https://www.city.yamagata-yamagata.lg.jp/kurashi/kankyohozen/1006528/1013800/1014661.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和 7 年４月～令和 8 年３月まで ※工事着工前の申請が必要です。交付決定前の着工は補助対象外となりますのでご注意ください。 |
| 申請条件 | ・未使用の補助対象機器等を設置する者 ・市内に住所を有する個人、団体又は法人 ・市税等に滞納がない者 ・賃貸住宅に設置する場合については、当該住宅の所有者から承諾を得ている者 ・補助金交付申請をした年度内に補助対象機器等の設置を完了できる者 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.city.obanazawa.yamagata.jp/kurashi/kankyo/energy/761 |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和7年4月1日（火曜） ～ 令和8年2月27日（金曜） ※予算の関係で、募集期間最終日以前に終了する場合があります。 |
| 申請条件 | ・市内に住所を有する方、市内に本店を置く法人又は自治会・町内会など ・設備の設置工事にあたり、市内業者と工事請負契約をするか市内で購入した設備を自ら設置する方 ・3月末まで実績報告書を提出できる方 ・市税に滞納がない方 ※既存設備の更新や、全量売電は対象外です。 ※本補助金の申請は1申請者あたり、対象となる再生可能エネルギー設備の種類ごと1回限り、1敷地内限りです。 ※原則、同一世帯（同一住宅棟に居住する者を含む）及び住宅等の一部を借り受けて事業を行う法人事業者は同一申請者とします。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.city.tsuruoka.lg.jp/seibi/kankyo/recycleenergy/kankyoene.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | ※予算の上限に達し次第受付を終了しますのでご了承ください。 |
| 申請条件 | 補助金の交付の対象となる者（以下「補助対象者」という。）は、次の各号のいずれかに該当する者とする。 (1) 本市に住所を有し、又は有することとなる個人（個人事業主を含む。） (2) 市内に事業所が所在する法人（国及び地方公共団体を除く。） ２ 前項の規定にかかわらず、次の各号のいずれかに該当する者については、補助対象者としないものとする。 (1) 市税を滞納している者 (2) 補助事業に対し、本市の他の補助金の交付を受けている者 ３ 補助金の交付の申請をすることができる回数は、事業実施年度内において１回を限度とする。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.city.tendo.yamagata.jp/lifeinfo/gomi/taiyoukouhatsuden-hojokin.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | ・補助対象となる蓄電池設備若しくはV2H充放電設備又はその両方と併せて設置するものであること。ただし、初期費用０円モデル及びリースによる設置を除く。 ・本市の区域内の専用住宅若しくは床面積が当該建築物の延床面積の２分の１以上を占める併用住宅又はこれらの住宅と同じ敷地内にある車庫・物置等へ新たに設置するものであること。 |
| リースプランの適用可否 | 不可 |
| 公式ページ | https://www.city.higashine.yamagata.jp/section_list/section008/1825 |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム ・蓄電池 ・V2H |
| 申請期間 | 令和7年4月1日（火） ～ 令和8年1月30日（金） ※予算の関係で、募集期間最終日以前に終了する場合があります。 |
| 申請条件 | ① 再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法（平成 23 年法律第 108 号。）に基づく固定価格買取制度（FIT）の認定又は FIP(Feed in Premium)制度の認定を取得しないこと。 ② 電気事業法第 2 条第 1 項第 5 号ロに定める接続供給（自己託送）を行わないものであること。 ③ 需要家の敷地内に本事業により導入する再エネ発電設備で発電する電力量の 30％以上を当該需要家が消費すること。ただし、業務用については、当該需要家が消費する電力量を含めて 50％以上を当該再エネ発電設備と同一都道府県内の需要家が消費すること。 |
| リースプランの適用可否 | 可 |
| 公式ページ | https://www.city.nagai.yamagata.jp/soshiki/sougoseisaku/106/205/6/sisakukeikaku/13761.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | (1)太陽光発電による電気が、当該太陽光発電システムが設置されている住宅において消費され、連系された低圧配電線に、余剰の電気が逆流されるもの (2)太陽電池の公称最大出力、または、パワーコンディショナの定格出力のいずれかが10キロワット未満のもの (3)対象システムは、新たに設置するものとし、未使用品であるもの(中古品は対象外) |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | http://www.city.nanyo.yamagata.jp/zyutakukenchiku/815 |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | （1）電力会社と電力需給契約するもの。 （2）太陽光発電システムによって発電した電気が、当該システムが設置される住宅等において消費され、連携された配電線に、余剰の電気が逆流されるもの。 （3）太陽電池モジュールが、日本工業規格に基づく試験により認証をうけているもの又は同等以上の性能、品質が確認されているもの。 （4）市の補助金交付申請前に対象システムの工事に着工していないこと。 （5）展示目的の設置でないもの。【事業所用の場合】 （6）リチウムイオン蓄電池部及びインバータ等の電力変換装置を備え、太陽光発電システムでつくる電気の余剰分や、夜間電力を蓄電することにより、停電時や電力需要ピーク時など必要に応じて電気を活用できるものであること。 （7）定置用リチウムイオン蓄電池を設置される住宅等に、太陽光発電システムが設置されていること。又は、当該蓄電池の設置に併せて太陽光発電システムを設置すること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.city.murayama.lg.jp/kurashi/josei/josei/taiyoukouhojo.html |
町からの補助金
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | （1）未使用の補助対象機器等を設置する方 （2）町内に住所を有する個人、団体または法人 （3）町税等に滞納がない方 （4）賃貸住宅に設置する場合は、当該住宅の所有者から承諾を得ている方 （5）補助金交付申請をした年度内に補助対象機器等の設置を完了できる方 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.oishida.yamagata.jp/life/gomikankyoupet/seikatu2021saiene.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | ・太陽光発電設備により発電された電気が、住宅又は事業所において消費され、連系された低圧配電線に余剰の電気が逆流されるもの ・太陽電池の最大出力(対象設備を構成する太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値)又はパワーコンディショナの定格出力の合計値が10キロワット未満のもの ・未使用品であること ・電力会社と電力需給契約を結んでいること(受給開始日が令和7年4月1日から令和8年3月15日までであるもの。) ・設置工事について、補助金交付決定日以降に着手し、令和8年3月15日までに完成するものであること。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.kahoku.yamagata.jp/soshiki/machizukurisuishinka/seikatukankyo/1/938.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和７年４月１日（火）～令和８年３月３１日（火） ※予算の範囲内、先着順での受付 |
| 申請条件 | ①太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値又はパワーコンディショナの定格出力の合計値のいずれか（小数点以下第２位未満を切り捨てた値とする。）が１０ｋＷ未満であること。 ②発電された電気が、住宅又は事業所において自家消費され、連系された低圧配電線に余剰の電気が逆流するものであること（全量買取は対象としない。）。 ③新たに設置又は増設するものであること。 ④当該年度内に電力会社との電力受給契約を締結し、電力の受給を開始すること。 ⑤未使用品であること |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.kawanishi.yamagata.jp/kurashi/seikatsukankyo/2024-0509-0857-77.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム ・蓄電池（太陽光同時設置） ・V2H |
| 申請期間 | ※補助事業を活用される場合は、必ず事前にご相談ください。 |
| 申請条件 | ・蓄電池設備と10kwh未満の太陽光発電設備を新規に同時導入する場合（未使用品の導入であること） ・山形県内に事業所を置く施工業者であること |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.shirataka.lg.jp/1203.htm |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和8年3月末まで 注意：工事着手前の申請が必要です。 |
| 申請条件 | (1) 次のいずれかに該当する者又は事業者 ア 町内に所在する自らが居住する住宅(賃貸住宅及び使用貸借住宅の場合にあっては、当該住宅の所有者から当該補助対象設備を設置することについて承諾を得ているものに限る。)に補助対象設備を導入する者 イ 町内に所在する事業所に補助対象設備を導入する事業者 (2) 町税等及び上下水道料金に滞納がない世帯又は事業者 (3) 当該補助対象設備の導入に際して、町の他の補助金を受けていない又は受ける予定がない者又は事業者 (4) 過去に当該補助金の補助金額上限を超えていないこと。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.funagata.yamagata.jp/s007/sugata/060/020/210/20200117011000.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 令和7年4月1日～令和8年1月30日 ※申請額が予算額に達し次第、終了となります。 |
| 申請条件 | 次のいずれにも該当する方が対象者となります。 1．自ら居住する、または居住する予定の町内の住宅に太陽光発電システムを新規に設置する個人。 2．電力会社と太陽光発電余剰電力受給契約を締結する方。 3．交付対象者及びその者と同一世帯に属する者全員が、直近の市区町村が課税した地方税に滞納がないこと。 4．工事着手前に申請し、交付決定日以降に工事着手する方（ただし、住宅用太陽光発電システムが設置された新築の建売住宅を購入する場合は、補助対象になります。） |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.mikawa.yamagata.jp/smph/kurashi/sumai/shien/taiyoukouhatuden.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム |
| 申請期間 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 申請条件 | 補助金の交付の対象となる事業は、真室川町内において自ら居住し、若しくは居住する予定である町内の専用住宅又はこれらの住宅に附属する車庫、物置等及び事業所等へ新規に対象装置を設置する事業とする。 |
| リースプランの適用可否 | 自治体窓口へご確認ください。 |
| 公式ページ | https://www.town.mamurogawa.yamagata.jp/soshiki/chomin/1/3/2/605.html |
| 補助金額 | ・太陽光発電システム ・蓄電池 ・V2H |
| 申請期間 | 随時（平日：午前８時３０分～午後５時１５分）受付します。 |
| 申請条件 | 次のすべてに該当する方 ①町内に住所を有し（実績報告書の提出時までに本町に転入する予定である個人を含む）、かつ、町内の住宅、事業所又は農業用施設等に設備を設置する方。 ②町税等（国民健康保険税、水道料金を含む）の滞納がない方。 ③工事着工前に申請し、事業認定日以降に工事着工する方。 ④補助金交付要綱に基づき、令和７年３月末日までに実績報告が可能な方。 ※県内施工業者が施工する工事によって新たに設置又は増設するものとし、未使用品であること。（中古品は対象外） ※この補助金は設備本体が対象であり、設置及び取付け工事費は対象としません。 ※リース品は対象外とします。 |
| リースプランの適用可否 | 不可 |
| 公式ページ | https://www.town.yuza.yamagata.jp/archive/contents-29 |
村からの補助金
山形県における太陽光発電システムの普及率
出典元：環境省「家庭部門のCO2排出実態統計調査」
山形県が属する東北地方の太陽光発電システムの使用率は8.2％です。寒冷地でありながらも、南向きの屋根や十分な日射が得られる地域では、効率的な発電が期待できます。
設置の際には、積雪の重みに配慮した架台設計や、雪下ろしの手間を軽減する傾斜設置などがポイントになります。初期費用や年間発電量を見ながら、費用対効果を丁寧に検討することが大切です。
山形県の日照時間
気象庁によると、2024年の山形県（山形市）の日照時間（月ごと）は以下の通りです。
| 月 | 日照時間 |
|---|---|
| 1月 | 105.6 |
| 2月 | 99.0 |
| 3月 | 121.1 |
| 4月 | 220.5 |
| 5月 | 209.9 |
| 6月 | 192.5 |
| 7月 | 97.2 |
| 8月 | 159.7 |
| 9月 | 108.7 |
| 10月 | 128.4 |
| 11月 | 116.0 |
| 12月 | 67.0 |
| 合計 | 1,725.6 |
出典元：気象庁「山形市（山形県） 2024年（月ごとの値）」
2024年の山形県（山形市）における日照時間の年間合計は約1,726時間です。全国平均と比較するとやや少なめの水準ですが、春から初夏にかけては安定した日照条件が期待できます。
夏場や冬場には日照が少ない月もあるため、発電効率を確保するには適切なパネル角度や配置が重要です。設置前の現地調査がより高い効果をもたらします。
※具体的な設置条件の検討については、ハチドリソーラーまでお気軽にご相談ください。
山形県の日射量
出典元：NEDO「山形県山形市：年間最適傾斜角における日射量」
山形県では、太陽光の年間最適傾斜角における日射量として3.91kWh/㎡が見込めます。
太陽光発電の発電量には、日射時間だけでなく、日射量が大きく関わります。日射量は季節によって変動するほか、6月の梅雨の期間や台風の影響など、どの程度の日射量が望めるかは断言できない点をご留意ください。
また、実際の日射量はお住まいのエリアによって大きく変化するため、具体的な数値の言及はできません。
過去のデータをもとに、お住まいのエリアに絞って日射量をチェックしたい場合は「国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）」のデータベースがおすすめです。緯度経度をもとに、エリア別の具体的な日射量をチェックできます。
山形県で見込める発電量
山形県で見込める太陽光の年間発電量は、1kWあたり「1213.0kWh」の発電量が見込めます。（「年間最適傾斜角における日射量3.91kWh/㎡/日」「年間日照時間約1725時間」「システム損失係数：0.85」）
一般的な家庭用システム（3kW～5kW）の場合、以下のような年間発電量が期待されます
- 設置容量3kW：約3639kWh
- 設置容量4kW：約4852kWh
- 設置容量5kW：約6065kWh
一般家庭（4.5kW）の場合、「月間約455kWh」「年間約5458kWh」の節電効果が得られる計算です。
家庭の電力消費量の大部分を賄えるため、月々の電気代削減にも貢献してくれます。
戸建住宅の平均消費電力目安
- 1人世帯: 219kWh/月
- 2人世帯: 331kWh/月
- 3人世帯: 386kWh/月
- 4人世帯: 436kWh/月
ただし、環境に応じて発電量目安も異なるため、実際の発電量＆節電効果は計算結果通りとはならない点にご注意ください。
SIMULATION
よくある質問＆回答
Q. 山形県で太陽光発電はどのくらい発電できますか？
山形県では、1kWあたり年間で約1,213kWhの発電量が見込まれます。たとえば4kWシステムの場合、年間で約4,852kWhの発電が期待できます。（2024年の実績をもとに算出）
Q. 山形県の個人向け太陽光補助金はどこに申請すればいいですか？
山形県全体の制度としては蓄電池の補助がありますが、太陽光については山形市・尾花沢市・鶴岡市・天童市などの各自治体で補助金制度が用意されています。該当する方は各自治体の窓口をご確認ください。
Q. 山形県では蓄電池やV2Hの補助も受けられますか？
山形市や尾花沢市、天童市などで蓄電池・V2Hへの補助制度が用意されています。たとえば山形市では蓄電池に対して最大5万円の補助が受けられます。
Q. 補助金を使っても設置費用はどれくらいかかりますか？
太陽光発電4kWシステムの設置費用は、工事費込みで114万円前後が目安です。山形市や尾花沢市の補助制度を活用することで、最大28万円程度の費用軽減が期待できます。蓄電池やV2Hを導入する場合は、さらに追加費用が必要です。
Q. 設置コストの投資分回収にはどれくらいかかりますか？
各自治体の補助金を活用して自己負担額を90万円前後に抑えることで、売電収入と電気代削減効果をあわせて9年〜10年程度でコストを回収できる見込みです。ただし、実際の収支計画はお客様の環境・ご利用状況によって異なります。（※条件：最初の4年間で売電価格が24円、残り6年は8.3円、自家消費率30％、電気代1kWhあたり34円と仮定）
Q. 山形県で0円ソーラーを利用できますか？
山形市では、リース契約による太陽光導入に補助が適用される制度があります。
0円ソーラーの「ハチドリソーラー」では、山形県における太陽光発電の導入をサポートしております。各設備に掛かるコストを初期費用0円でお申し込みいただけますので、興味をお持ちいただけましたらぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
山形県内の主要な太陽光発電所としては、山形浄化センターメガソーラー（定格出力1,995kW）や長谷堂メガソーラー（定格出力1,999kW）などが稼働しています。これらの実績からも、山形県が太陽光発電に適した地域であることが裏付けられていると言えるでしょう。
山形県は「山形県エネルギー戦略」に基づき積極的に再生可能エネルギーの普及を進めており、特に個人宅への太陽光パネル設置を促進するための補助金制度も充実しています。これらの施策を活用することで、雪国という特性を持つ山形県においても、太陽光発電は十分に有効な選択肢と言えます。
ハチドリソーラーでは、太陽光発電の導入を検討されている方へ向けて、補助金申請のサポートを行っております。
本体の初期費用をゼロに抑える「0円ソーラー」によって初期負担を抑えて太陽光発電を導入できるため、興味をお持ちいただけましたらぜひお気軽にお問い合わせください。
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